RDSB ロイヤルダッチシェル 銘柄分析【2019.4】

米国株投資
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ロイヤルダッチシェルの歴史と事業

ロイヤルダッチシェルの歴史

日本では、ガソリンスタンドで黄色の貝殻マークがおなじな印象があるロイヤルダッチ・シェル。

ロイヤルダッチシェルの2社が合併して現在の形になっています。

 

ロイヤルダッチは、1890年にオランダ領東インド石油開発会社を設立、石油開発に着手したことに端を発する。 1892年に操業を開始し、その際スタンダード・オイルへの対抗もありシェルに石油運搬を委託していた。 

 

シェルの歴史は、ユダヤ人マーカス・サミュエルが来日した際に横浜近郊の三浦海岸で見つけた貝があまりにも美しく、拾い集めた貝殻を持って帰国。貝殻細工の製造販売で財をなしてロンドンに開店した小さな骨董品店に始まる。次第に事業を拡大、世界最初の「タンカー王」となった。

 

後を継いだ息子たちは、石油事業に進出し、ボルネオ島の油田開発に成功した。 これが大規模なものに成長し、1897年にシェル・トランスポート&トレーディング・カンパニーを設立した。社名は、貝殻を販売していたことと、出資者の家紋がヨーロッパホタテであったことにちなむ。

 

トレードマークは当初ムール貝であったが、1904年に現在のマークの原型となるホタテ貝に変更した。ヨーロッパホタテの貝殻をモチーフにしたペクテンマークの起源はここにある。

 

ロイヤルダッチシェルは、それぞれ石油事業へ進出していたがスタンダードオイル(現エクソンモービル)との競争が熾烈になったため、ロイヤルダッチシェルは石油の利権を確保するため業務提携し、1907年に事業提携して「ロイヤルダッチ/シェルグループ」を形成した。

 

2つの法人が 60:40の比率でアライアンスを組んだ二元上場の状態であったため、株主よりコーポレートガバナンス(企業統治)上の透明性向上の要求から単一法人化を求める圧力が急激に高まっていた。

 

こうして、2005年5月、98年間続いた2社提携の状態に終止符が打たれ、両社は合併して単一の法人ロイヤルダッチ・シェルとなった。 そのため、ロイヤルダッチ・シェルはオランダ企業でもあり、イギリス企業でもあります。

 

ロイヤルダッチ(オランダ)の流れを受けるのがRDSA株。そしてシェル(イギリス)の流れを受けるのがRDSB株となります。

 

2つの国に跨がっているので配当金の税率もそれぞれに異なります。RDSA株はオランダの源泉徴収税15%プラス日本の申告分離課税20%の合計35%が配当に課税されますが、RDSB株は英国株扱いなので配当に源泉税がかかりません。日本から購入する場合は、日本の分離課税20%のみとなります。

 

また、NISA口座との相性が良く、RDSB株に掛かる分離課税20%を0に出来ますのでRDSBがおススメです。米国株を始めようという方はRDSBで間違いないです。

 

ロイヤルダッチシェルの事業

ロイヤルダッチ・シェルは石油売上ランキングで世界3位の規模を誇る石油企業です。

規模で言えばサウジアラムコが圧倒的世界一で、2位は中国のペトロチャイナですが、この2つの企業は国営企業になりますので、純粋に民間企業でのランキングではロイヤルダッチ・シェルが世界一の石油エネルギー企業となります。

 

石油事業は、原油や天然ガスの探査・開発、生産などを行う川上事業輸送のためにパイプラインや貯蔵施設の運営を行う川中事業産出した石油を基に、精製・加工などを行う川下事業があります。

 

ロイヤルダッチ・シェルは石油事業の探鉱、生産、輸送、精製、販売を全て行っています。

また事業の多角化を早くから行っており、ロイヤルダッチ・シェルは石油事業、ガス事業、石炭事業、化学事業、原子力発電事業、金属事業など様々な事業を保有しています。

 

ロイヤルダッチシェルは2020年までに各事業の投資優先順位を下記のように進めていくようです。

現在、ロイヤルダッチ・シェルのキャッシュを稼ぐ事業の柱は石油、天然ガス、石油製品の3本柱です。

2020年までに深海油田事業をポートフォリオに加えて強力なフリーキャッシュフローを形成し、株主還元やバランスシートの改善に寄与させたいようです。

 

また中期的な成長の重点分野で将来のエンジンとなる事業として化学製品、深海油田が現在位置付けられていますが、新たにシェールガス事業を次世代のキャッシュエンジン候補にしたいようです。

 

長期的に将来的な成長機会となりうる事業領域として太陽光発電やバイオ発電などが位置付けられています。

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ロイヤルダッチ・シェルの事業構造

石油企業の事業は川上部門(Upstream)と川下部門(Downstream)を見ることで傾向が分かります。ロイヤルダッチ・シェルは川上部門が12%、川下部門が88%と圧倒的に川下部門で稼いでいます。

 

川上部門は主に原油の採掘、川下部門は石油の精製と販売をしています。つまり原油高のときは、採掘される原油が高く売れるので川上部門が儲かりますが、川下部門は仕入れる原油が高くなるので儲かりにくくなります。原油安の時は反対のことが起きます。

 

これを見ると、原油安のときが利益が出そうですが、それぞれの場合の利益を合計するとやっぱり原油高の方が利益が高くなるので、石油企業にとっては原油がある程度の価格以上でないと利益が下がるようです。2015年のときのような原油安は石油企業にとって死活問題です。

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ロイヤルダッチ・シェルの地域別売上

2016年から順調に業績は拡大しているようです。特に米国、中国を中心とするアジア、オセアニア、アフリカが倍増近い伸びを示しています。
ロイヤルダッチ・シェルの報告書はこちから閲覧可能です。
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ロイヤルダッチ・シェルのEPS、DPSと配当性向

2009から2018年までのEPS(1株あたりの利益)、DPS(1株あたりの配当金)と配当性向になります。

 

2015年の原油安の影響でEPSが大幅に落ち込み配当性向も急上昇していますが、近年は原油安も落ち着きEPSも以前の水準まで回復しています。

 

原油安でも利益を出せるように事業構造の見直しを行ってきたため、今後同様の原油安に直面しても以前のようなEPSが大幅に減少する可能性は減少しているかもしれません。利益は減ると思いますけど・・・

 

DPSは毎年増配される連続増配株ではありません。ただ、高い配当を維持してくれていますので株主還元の姿勢が高い企業といえると思います。

 

2011年の原油高のような状況になれば利益が大幅に上昇する可能性はあります。

 

石油企業の宿命と言えますが、利益が原油価格に大きく左右されるリスクを背負っています。

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ロイヤルダッチ・シェルの売上高と原油価格

売上と原油価格の推移を掲載しています。グラフから分かるように、原油価格で大きく左右される事業構造です。

 

事業構造の改革が順調に進んでいる印象は見受けられます。

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ロイヤルダッチ・シェルのキャッシュフロー

石油企業らしく投資キャッシュフローが大きいです。営業キャッシュフロー・マージンから事業構造の改革が進んでいます。

より利益を上げやすい体質に改革されていると思われます。

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ロイヤルダッチ・シェルの配当金

2017年6月よりロイヤルダッチ・シェルから配当金を貰っています。

 

2019年6月時点配当金
2019年6月334.11
2019年3月334.2
2018年12月
334.16
2018月9月334.08
2018月6月342.52
2018年3月
342.74
2017年12月342.65
2017年9月362.35
2017年6月353.77
累計配当金
3080.58
投資額に対する回収率
14.5%

 

累積の配当金は、2746.47ドルです。

 

投資金額は、21,235.04ドルですので現在までに12.9%回収出来ています。

 

ロイヤルダッチ・シェルの高い株主還元によって高い配当利回りを得ることができています。

 

また、近年は自社株買いを実施していませんでしたが、2018年に債務削減と原油価格の状況のさらなる進展を条件として、2020年末までに少なくとも250億ドルの自社株を買い戻す予定を発表しています。

 

 

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